組織改正と会則の改訂経緯
2016年に行った組織改正の背景とこれに伴う会則改定について説明いたします。
世代交代と新しい学会の組織形態づくりのための学会会則の改定（2016年9月）
創立以来20数年になり会員数も当時の10倍となり組織の世代交代をかねて昨今の学会事情に適合すべく組織形態を整える学会会則の改定が提案され第33回JPSTSS学会理事会と第23回学術集会総会で承認された。学会三原則に基づいて理事の世代交代を行い学会経営の効率強化をはかる目的で組織形態の改定を行った。学会会則改定による新組織形態と今後4年間の会長/副会長を指名し新理事リストと名誉理事リストを以下に提示する。
2016年9月 JPSTSS学会統合本部 熊野 潔/佐野 茂夫
学会の新組織形態
理事長-統合本部 -理事会の組織形態とする。理事数は約30名とする。
- 理事長は学会の代表権を有する。
- 財務理事は副理事長を兼務し統合本部の中心的存在であり事務局を監督運営する。次期理事長の候補である。
- 統合本部補佐は統合本部において補佐的役割を行う。将来の理事長及び財務理事の候補となる。
- 学術集会会長は学術集会を主催する。任期は1年とする。
会長は統合本部の一員として協力しながら学術集会学会開催を実行する - 常務理事は理事会を主宰し統合本部の一員となる。
- プログラム委員長は学術集会プログラムを統括する。
- 学会誌編集委員長は学会誌編集委員会を主催して機関誌の編集に当たる。
- 国際広報顧問とは、理事又は名誉理事が理事会で選ばれ、
学会の海外招待講演者の招致及び学会の海外での活動を補佐する。 - 監事の任務期間は5年とする。監事職は複数人を認める。
- 固定事務局秘書は会計業務を行い契約会計事務所がこれを支援する。
- 統合本部は理事長、財務理事、学術集会会長、常務理事、プログラム委員長、統合本部補佐によって構成される。
学術集会の資金は一元的に統合本部で管理され統合本部を通して支出される。 - 理事会は理事長、財務理事、常務理事、統合本部補佐、理事、JSR編集員長からなる
- 学術集会運営委員会は学術集会会長、統合本部、プログラム委員長からなる。
- 以上の改定は平成29年 (2017年) 1月より有効となる。
補足追加項目
- 学術集会会長の選出の実際
・新学術集会会長は統合本部で理事の中から推薦し、理事会と総会で承認されて選出する。
・理事は必ずしも会長に選ばれなくても良い。理事の任務期間は任意である。
理事会を3回連続で欠席の時は理事の権利を失う。
会長職なく理事職で退任した時も名誉理事の権利が得られる。 - 学術集会会長の選出の実際
・理事を退任した時、名誉理事となる。
・年会費及び学術集会参加費は全額納める。
・学会会場では識別されるようにする。
・学会会長招宴に招待される。
・学会参加、座長就任に関して制限はない。
第28回までの学術集会会長及び副会長の指名
第24回2017年 山崎 昭義 先生 / 本田 英一郎 先生
第25回2018年 谷口 真 先生 / 鷲見 正敏 先生 / 根尾 昌志 先生
第26回2019年 根尾 昌志 先生 / 下川 宣幸 先生
第27回2020年 久保田 基夫 先生 / 細江 英夫 先生
第28回以後については残留旧理事と新理事から会長を選出する。
改訂直後の新役員（2017年1月1日施行）※現行役員はこちらから
| 理事長 | 熊野 潔 |
|---|---|
| 副理事長兼財務理事 | 佐野 茂夫 |
| 学術集会会長 | 山崎 義昭 |
| 常務理事 | 町田 正文 |
| プログラム委員長 | 平林 茂 |
| 統合本部補佐 | 山崎 隆志 |
| 監 事 | 西島 雄一郎 |
| 事務局秘書 | 瓦間 千子 |
| 理 事 (14名) |
長谷 斉、寶子 丸稔、小柳 泉、末綱 太、浅見 尚規、佐藤 公治、谷口 真、細江 英夫、本田 英一郎、根尾 昌志、鷲見 正敏、久保田 基夫、川原 範夫、下川 宜幸 |
| 新理事 (2018年より17名) |
太田 秀樹、斉藤 貴徳、時岡 孝光、豊根 知明、青田 洋一、竹下 克志、原 政人、渡辺 健一、宮本 敬、河野 仁、宮本 裕史、高見 俊宏、清水 暁、尾原 裕康、今釜 史郎、中尾 祐介、西良 浩一 |
| 名誉理事 (7名) |
三井 公彦、内田 毅、伊藤 昌徳、平泉 裕、高安 正和、斉藤 正史、白石 建 |
